自動車保険の車両保険を付ける基準は？

自動車保険の車両保険を付ける基準は、事故や災害で車が損傷したとき、自分で修理費を負担できるかです。特に、車の価値が高い、ローンが残っている、修理費をすぐに用意できない場合は、車両保険を付ける必要性が高くなります。

一方、車の価値が低い、保険料を長期間負担するほうが大きい、修理費を貯蓄から出せる場合は、車両保険を付けない選択も考えられます。

車両保険を付けるか判断する5つの基準

車両保険の判断では、次の順番で確認すると結論を出しやすくなります。

新車や年式の新しい車、中古車市場で価値が残っている車は、車両保険を付ける基準にしやすい車です。事故で全損になった場合や、修理費が高額になった場合に、自動車保険から受け取れる金額が大きくなる可能性があるためです。

ただし、車両保険で支払われる金額には、車種や年式などをもとにした車両保険金額の上限があります。購入時の価格がそのまま補償されるとは限りません。

車両保険を付けるか迷ったら、「車が大きく壊れたときに、修理費や買い替え費用を貯蓄から出せるか」を考えます。

このような場合は、車両保険を付ける必要性が高いと考えられます。反対に、修理費や買い替え費用を無理なく準備できるなら、車両保険を付けずに保険料を抑える方法もあります。

自動車ローンの返済中は、車が全損になってもローンだけが残ることがあります。車両保険を付けると、契約内容や車両保険金額の範囲内で、全損時の負担を軽くできる可能性があります。

ただし、車両保険金額がローン残高を必ず全額カバーするとは限りません。ローン残高、車の時価相当額、設定できる車両保険金額をそれぞれ確認してください。

車両保険を付けると、車両保険を付けない契約より保険料が高くなります。見積もりでは、車両保険を付けた場合と外した場合の年間保険料を比較しましょう。

同時に、免責金額も確認が必要です。免責金額とは、事故の修理費のうち契約者が自己負担する金額です。たとえば免責金額が10万円で修理費が50万円の場合、単純に考えると保険金の対象は免責金額を除いた部分になります。

実際の支払額は、事故の種類や契約条件によって異なります。見積もりでは、次の条件を並べて比較すると判断しやすくなります。

車両保険には、補償する事故の範囲を広く設定するタイプと、補償範囲を限定して保険料を抑えるタイプがあります。契約によって名称や補償内容は異なりますが、一般に交通事故だけでなく、盗難、台風、洪水、落書き、飛来物などが補償対象になることがあります。

ただし、地震や噴火、地震による津波などは、通常の車両保険では補償されない場合があります。補償される事故は保険会社や商品によって異なるため、契約前に保険証券や重要事項説明書で確認してください。

次のいずれかに当てはまる場合は、車両保険を付ける方向で検討しやすくなります。

特に、車が生活に欠かせず、突然の修理費や買い替え費用を用意できない場合は、車両保険の保険料を「大きな出費に備える費用」と考えられます。

次の条件に当てはまる場合は、車両保険を付けない、または補償範囲を限定する方法を検討できます。

車両保険を付けない場合でも、相手がいる事故で相手に損害賠償責任があるときは、相手の対物賠償保険などから賠償を受けられる可能性があります。ただし、自分の過失分や相手がいない事故、自損事故などは別に考える必要があります。

車両保険を付けるか決められないときは、3パターンの見積もりを同じ条件で比べると判断しやすくなります。